社会科学を主な研究対象とし、現代における多様な社会現象を、高度な学理をもって法学・政治学的に究明するとともに、幅広い教養を身につけた専門性豊かな 研究者の養成、社会の要請に応えた高度専門職業人を養成します。

新聞学研究科は、高度情報化された民主主義社会におけるジャーナリズム及びメディアの公共的な重要性に鑑み、新聞学のより専門的な知識及び実践能力の涵養に努めることによって民主主義社会の発展に貢献します。

創造的かつ実践的なカリキュラムで、幅広い知識と視野を身に付け、基礎的研究能力を有する研究者の養成を目指し、さらに豊かな学識と高度な専門知識を有し、研究活動を自立的に遂行しうる研究者の養成を目指します。

地球情報数理科学と相関理化学の2専攻から構成され、自然と人間の共生という理念のもと、科学・技術の探究と確立を目指しています。

グローバル化、IT化などの進展により変化の著しい高度情報化社会に対応すべく、高度な専門能力を有する研究者、職業人の育成に加え、学生の資格取得、社会人の職業的再教育といった、多種多様なニーズに対応した教育を行っています。

商学、経営学、会計学の3専攻に分かれ、他専攻分野も含め総合研究できるシステムを採用。

専門分野の更なる研究と創作等を行うとともに、隣接領域の芸術と触れ合い、広い視野をもって芸術を理解することで、幅広い知識と技術を持った、次代の芸術をリードする人材を養成しています。

国際社会はグローバル化が進行する一方で、地域格差の拡大、民族対立や紛争、環境破壊など様々な問題が深刻化している。これら諸問題に対しダイナミックにアプローチできる研究者を養成するとともに、国際交流や国際援助を活躍の場とする高度専門職業人を養成します。

「学術の理論および技術の深奥を究める」、「高度な専門的能力の養成」を大学院教育の要としています。豊富な研究施設を大学院の教育・研究に活用し、自立して研究が進められる能力を持った優れた専門家を育成しております。

技術革新に適応する生産工学の先進教育と研究活動の場を提供して、高度な実践的・創造的な能力を備えた指導的な技術者・研究者を養成する。

より高度な専門知識と技術を修得するための博士前期課程と博士後期課程を設置。専門性・国際性・独創性を養う独自のカリキュラムによって、よりハイレベルな研究者・技術者の育成に努めています。

「優れた医学研究者の育成」及び「熱意ある医学教育者の育成」を目標にして人間性を兼備した教育者と研究者を養成し、また大学院教育と専門医取得のために必要な臨床経験と並行した指導を行う。

日本大学歯学研究科は、歯科医学の研究に必要な高度にして幅広い知識と先進的医療技術を有する教育者及び研究者の育成を図るべく、基礎と臨床を融合した「口腔構造機能学分野」「応用口腔科学分野」「口腔健康科学分野」の3つの分野を配置し学際領域の研究の進展を図る。

歯科医療の様々な問題に対して、科学的アプローチを行い、解決を導き出す能力を持った研究者、最先端の研究成果を歯科医療の現場にフィードバックし、口腔疾患の診断、治療、予防に役立てることができるような臨床医を養成します。

基礎となる生物資源科学部の各学科の教育・研究体系を直接的に継承する二階建方式ではなく、各学科の領域を越えて生物資源の生産科学ならびに利用科学に関する専攻・生命科学専攻・環境科学専攻・生物資源経済学専攻の4領域の21分野で構成されています。つまり、研究対象別に分散しがちな知識や技術の統合体系化を図ることによって社会のニーズに的確に応えられる有為な人材の育成を目指しています。

獣医学研究科は比較形態・比較機能・感染制御・疾病予防・病態制御ならびに病態情報の6分野で構成されています。これらの各分野では家庭動物、産業動物をはじめ各種の動物の疾病の診断・治療・予防の先端的研究指導を展開しています。また、人獣共通感染症をはじめとする公衆衛生領域にも積極的に取組むとともに新興・再興感染症等に対する高度な知識と技術を備えた人材を育成することに努めています。

医療、保健、衛生、創薬、基礎科学などの分野で、社会の要請に応え得る研究能力と学識を備えた薬学研究者及び指導的薬剤師の養成を行う。

本研究科は、人間開発科学専攻、環境科学専攻、生命科学専攻の3専攻を設けており、個別専門研究の深化と、これらの学問領域を高いレベルで融合・統合した「新領域」の研究を担う世界レベルの研究者の養成を行います。

MBA（Master of Business Admi- nistration）：グローバル化、情報化社会の発展、少子高齢化、地球環境問題等の諸問題が、わが国ビジネス社会に及ぼす影響について研究するとともに、21世紀の経済社会、経営問題をグローバルな視点から理論的、実証的に分析・解明できるビジネス界のマネジメント・リーダーの育成を目的としています。

社会人に対する高度な専門知識の提供と再教育を行うことを目的とします。インターネットなどマルチメディアを駆使した時間差と距離を越えた双方向コミュニケーションにより徹底した個別指導を行います。

法学履修者向けの修業年限2年制コースと法学未修者向けの3年制コースを設置。法曹界をはじめ、多彩な分野で活躍する教授陣の指導により、あらゆる法的問題に対応できる高度な専門性を身につけることができます。

基幹となる知的財産法をはじめとして経済経営分野、科学技術分野等の学術の理論及びその応用を教授研究し、知的財産の創造・保護・活用という知的創造サイクルの好循環に貢献する高度な知的財産専門職業人たる人材を養成します。