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お知らせ

2017.10.10

創立130周年記念シンポジウムを開催しました

日本大学創立130周年記念シンポジウム(主催・日本大学、読売テレビ)が10月7日、東京都港区のホテルオークラ東京で開催されました。少子高齢化が進み、医療費、年金など社会保障給付が加速度的に増える中、「どうなる日本!?~この国の医療への診断書~」と題して、厚生労働大臣の加藤勝信氏が基調講演、その後のパネルディスカッションでは元厚生労働副大臣で本学出身、医学博士の鴨下一郎氏のほか、日本大学が誇る“ゴッドハンド”医師3人と医師で医療ジャーナリストの森田豊氏を交え、医療現場の今、そして未来について白熱した議論が展開されました。
同シンポは読売テレビの報道番組「ウェークアップ!ぷらす」の番外企画で、辛坊治郎、森麻季両キャスターが司会を務めました。
冒頭、あいさつに立った加藤直人副学長は「日本を代表する医師に集っていただいた。わが国の医療と今後の方向性について皆さんの期待に応え得るシンポジウムとなるでしょう」と述べました。
加藤氏は基調講演で「生涯医療費2600万円のうち、半分は70歳以上でかかり、2025年には『団塊の世代』が75歳以上となる」と指摘、「2025年問題」に対応し、国民皆保険を維持するため、西高東低となっている医師偏在の解消や地域包括ケアシステムの構築が重要と強調しました。
パネルディスカッションではまず、これまで不可能とされた肝臓の「尾状葉」切除に世界で初めて成功、これまで3500人の命を救った本学出身の髙山忠利医学部長が登壇、「失敗したらメスを執らない覚悟で手術に臨んでいる。いくら人工知能(AI)が発達しても現場の医師の直感や感覚の方が鋭敏だ」としました。
胃がんの内視鏡切除で世界一の腕を持つ日本大学病院消化器病センター長の後藤田卓志教授は、米国のがん検診率が80%であることを引き合いに「不摂生の人と健康に努めている人の負担割合が同じなのは不公平」と述べ、制度改革について国と国民が決断する時期にきていると警鐘を鳴らしました。
糖尿病治療の権威、石原寿光教授は、日本の医療制度の復活に期待感を示す一方、「90歳の人にどこまで高度な手術をするのか、国民的な議論が必要だ」と述べました。
鴨下氏は医師の働き方改革に言及するとともに、「医療は自助、共助、公助の組み合わせが大事だ」と語りました。
最後に髙山医学部長が日本大学病院について「良き臨床医の育成と最新治療を提供し、手術量日本一の病院を目指す」と宣言し約3時間にわたる激論に終止符を打ちました。
開会のあいさつをする加藤直人副学長
基調講演をする厚生労働大臣の加藤勝信氏
髙山医学部長は日本大学病院についても熱く語った