一九九七年のタイに始まる金融・経済危機で「アジア経済の壊滅」論が登場した。ここから日本をはじめアジア諸国は規制緩和などグローバル化政策を実行。IT革命はもとより、日本や中国などは技術革新に多大のエネルギーを注入しつつあるが、他国が実現できるかが直面する最大の課題。アジアが持続的な成長を可能にするために経済以外の面での近代化は不可欠と指摘する。東南アジアを中心に地域統合への道を歩んできたが、東アジアでも自由貿易協定、経済連携協定や「アジア共同体」が議論の対象に。アジアが生き残るためにこうした動きはさらに活発化・現実化していく必要があると説く。

長谷川教授がアジア全体を、他の八氏が韓国、台湾、シンガポール、中国、インドネシア、フィリピン、タイ、ベトナムの過去、現在の発展状況などを分析。アジア経済を考察する、いわば「論文集」といえる。