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N.研究プロジェクト 健やか未来の創造 日本大学 学術研究戦略プロジェクト | 趣旨

学術研究戦略策定の趣旨

 平成18年度から第3期科学技術基本計画が開始されましたが,同計画では21世紀を「知を基盤とする社会」と位置づけ,大学などによる新たな知の創造・継承・活用を社会発展のための不可欠な要件であるとしています。さらに,グローバリゼーションの進展や少子化による「大学淘汰の時代」のなかで,とりわけ大学等研究機関には,海外諸機関の参入にも対応しつつ学術・教育の一層の向上を図り,未来社会の創造という使命を果たすよう求めています。

 そのような中にあって,日本大学は,広範な学問領域を包含する,わが国最大の私立総合大学でありますが,これまで各学部の自主性を優先し,いわば「分権型・分散型総合大学」という独自のシステムを構築してきました。しかしながら,一方で,社会環境が大きく変化した現在,日本大学のスケールメリットを学術研究の推進力と成果に結実させるために,体系的な学術研究戦略を立案し実行することは緊急性の高い重要な課題であります。

 日本大学は,これまで総長指定の総合研究を始めとする独自の研究助成制度に加え,文部科学省私立大学学術研究高度化推進事業や21世紀COEプログラムなどの学外資金を導入し,学術研究を推進してきました。しかし,新たな仕組みの下で更なる学術研究を飛躍させるため,日本大学研究委員会は,平成18年12月,総長・理事長に対し「日本大学・学術研究戦略」の「基本的枠組みと具体的方策」について答申しました。答申の中で,同戦略は,日本大学における学術研究を促進るシステムの構築にとどまらず,日本社会さらには世界に対して,学術研究を通して積極的に社会貢献する意思を表明し,また社会的な有意性に配慮しつつ,新たな日本大学のあり方を創成するマニフェストの意味も示すものとしました。この答申での提言を基に,各学部の研究力を統合するシステムを十分に機能させるため,日本大学研究委員会に学術研究戦略会議を置き,戦略的に学術研究を推進し,日本大学の総合力を大きな社会的インパクトに結びつけることとしました。

ナノ物質を基盤とする光量子技術の極限追及