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メディア産業論

インターネットの普及で日本のメディア産業は急速に変化している。インターネット利用人口は七千四百万人といわれ、既存メディアへの影響は大きい。五氏がメディア産業の現状を市場規模、産業構造の側面から放送、通信、新聞、広告、映像コンテンツ、音楽などの分野にわたって解説。マスコミ志望者必携のテキストと位置づけている。

米国学者による「5フォース分析」とうい理論がある。例えば、これを放送事業者(地上波民放)に当てはめてみると、「新規参入事業者」「(業界内)競争事業者」は動画配信事業に乗り出したインターネット事業者や通信事業者、「買い手の交渉力」は視聴者や広告主の力、「売り手の交渉力」はコンテンツホルダーの力、「代替品の脅威」はパソコン向けの無料動画配信―などとなる。豊富なデータを用いて分析しているのが本書の特長である。

書籍名 メディア産業論
著者名 湯浅正敏(法学部教授)
宿南達志郎
生明俊雄
伊東高史
内山隆・共著
月号 2006年夏季号 No.108
価格 1,800円(税別)
出版社情報 東京都千代田区神田神保町2-17、有斐閣