【研究者紹介】
大地震後も継続利用可能な建築構造技術の研究

卒業後は中堅ゼネコンの青木建設（現・青木あすなろ建設）に入社。施工管理の仕事に従事した後に研究所配属となり、実社会で新たな耐震構造システムの研究開発などに携わった。

20代半ばの頃、社会人大学院制度を利用して学位を取得。会社勤務の傍ら、千葉大工学部や本学大学院理工学研究科で非常勤講師を務めていたこともあるそうだが、勤続27年、後年は技術研究所の所長にまで昇進した会社でのキャリアを捨て、教職一本に転じたのは7年前のこと。本人は「会社で言ったら、まだまだ新入社員ですよ」と笑う。

だが、「会社の研究所時代にいろいろ特許も取ったし、その中でかなり広まった技術もあります」という実社会での経験と実績こそが北嶋教授の強みでもある。耐震構造システムの研究が専門で、かつて阪神淡路大震災が発生した際には恩師の安達洋教授（現・名誉教授）らとともに制震補強技術の開発・実用化に急ぎ取り組んだ。

「建築基準法が定める耐震の最低基準は『つぶれない』こと。地震で建物がつぶれて人が死なないようにしなさいということですが、われわれは大地震後も建物を安心して継続利用可能にする技術を世に広めようという使命感を持って研究開発に取り組んでいます。それも『いいものを安く作れるようにしよう』というスタンスで。普通、高性能の技術は高くつきますが、安くないと世に広まりませんから」

実用化を前提とした研究となれば、当然学生の士気も上がる。習志野キャンパス内には圧縮30MN、引張10MNの大型構造物試験機などを備えた試験センターが併設されているが、そこで行われる外部からの受託研究を卒業論文、修士論文のテーマにすることも多いという。

北嶋教授は「後進に伝えたいことがあって（母校に）戻ってきた」という。
「モノ作りには誠実に、責任を持って取り組まなければいけません。通常は決められた図面通りに作るというのが建築のスタンスですが、そこに新しいアイデアや創意工夫を加えることが必要だという信念をもってやらないと。そんなことを次世代の学生に伝えたいし、大学内での小さな成功体験でも持って社会に出てもらえば、ずいぶん違うんじゃないかと思うのです」

創設から40年が経ち、北嶋教授が指導を受けた恩師たちも順次リタイア。過渡期にある学科を引き継いだ同教授は、そうした〝建築工学者マインド〟を後世にまでつなぐため、精力的な日々を送っている。