【2020東京五輪が残したもの：Part 2】
東京で見た歴代最多のメダルとスポーツの新たな姿

国立スポーツ科学センターが開所したのは、シドニーオリンピックの翌年、2001年だ。2004年のアテネオリンピックでは早くもその成果が出て、メダル総数が倍増した。

「1998年のソウルオリンピックあたりからメダルの数が伸び悩み、改善するために国が力を入れ始めた成果がすぐに出ました。その後2008年にはナショナルトレーニングセンターも開所し施設がさらに充実すると、以後メダルの数は順調に増えていきました。東京オリンピックに向けて、ハード面でこの二つの施設をフル活用できたということは大きかったです」

また2015年にスポーツ庁ができて、オリンピックに向けての強化がいわば国の政策に変わった。以降使える予算が増え、教える側の人的パワーが充実した。

「国がプロのコーチとして人を雇う状況になりました。私自身も2011年から12年のロンドンオリンピックまで、教員を休職しJOCのナショナルコーチとして給料をもらいながら強化に専念できました。公的資金を使う以上、評価が義務付けられるのは当然で、われわれ指導者にも結果を残す責任が生じます。それが好循環を生み始めました。今大会は、このようにハード面もソフト面も伴った結果の集大成でした」

東京オリンピック開催が決まったのが2013年９9月である。開催まで7年あったが、その間の2016年にリオデジャネイロオリンピックがあり、ホップ・ステップ・ジャンプのような形で東京大会を迎えられたという。
 

それに加えてコロナ禍で1年延期になったことも、逆に日本人の勤勉さ、真面目さが働いて、ある面で成果に結び付いたと上野教授は指摘する。

「コロナ禍でスポーツ自体が不要不急と言われた時期がありましたが、その間にそれぞれが自分をもう一回見直して、同時にスポーツ界全体として、スポーツが不要不急のものではないことを結果で示そうということで団結し、チームワークが生まれたと思っています」

そんな中で上野教授の専門である水泳は、金メダル二つ銀メダル一つとやや振るわなかった。バドミントンなどの競技でもエース級の選手が成績を残せなかった例があった。地元の利ということもあるが、それが逆に不利に働きプレッシャーになったと上野教授は感じており、日本が遅れている部分があるとすれば、そのメンタル面であると考えている。

「今後パリオリンピックに向けて、スポーツ心理学も取り入れ、新たなメンタルサポートを考えていくべきでしょう。そういうサポートができる人材を登用するとともに、われわれ指導者も学ばなければいけないところです。そして選手だけでなく指導者に対しても、メンタル面を含めサポートができるような人や組織、つまり指導者の指導者のような存在が必要になってくるのかなと思っています」

求めるレベルが高ければ高いほど、指導者側にも選手側にもギリギリのところがある。その結果、社会的な問題である体罰やパワハラも根絶したとは言えない。それも常に冷静な状態で指導ができるかという、指導者のメンタルの問題でもあると上野教授は考えている。