平成15年度 第6回調査
平成15年度第6回日本大学学生生活実態調査(2004年7月9日)
今年度も学生生活実態調査を実施しました。本調査は、昭和63年から3年ごとに実施しており、今回平成15年で早や6回目となりました。
第1回目の調査から今回まで、大学を取り巻く環境は年々厳しさを増し、少子化による18歳人口の激減は受験生の全入時代を、また、国公立大学の独立行政法人化の施行、さらに長期に亘る経済不況の影響を受けて、家計状況の深刻さの深まりと共に受験生あるいは大学生を抱える家庭では、奨学金や各種教育ローンへの期待は非常に高くなっていると感じられます。
本大学では、このような社会環境の変化に大学が対応できるよう学生生活実態調査を実施し、常に学生の実態を把握するよう努めてきました。
この経年比較編は、既に報告されております「単純集計編」及び「学部比較編」を踏まえ、昭和63年からの学生生活の経年的動態を把握するため、経年的比較解析を行うことで学生の行動・形態・勉学態度の変化を捉え、学生の意識・動向を予測し、正課・課外の大学運営の一助となるよう纏めたものです。過去、本実態調査により学生諸君の不満度が高かった項目が改善されたこともあると聞いております。今回も質問項目を整理し、コンピュータ関連・奨学金制度など時代に即した調査を追加しました。まだまだ十分な調査とはいえないかもしれませんが、大学として課外活動や正課にその結果を反映させることは、学生への配慮・支援等サービスの充実と言えるでしょう。
この報告書は、今回の学生生活実態調査の最終報告書であります。より良い大学づくりのための基礎資料として大学の運営、学生の課外・正課教育の将来計画など、大学の環境整備に役立てていただければ幸甚に存じます。
本報告書を作成するに当たり、調査にご協力いただいた学生諸君に御礼申し上げますとともに、本報告をまとめるにあたり、ご協力いただきました学生生活実態調査委員会の諸先生方に厚く御礼申し上げます。