日本大学特別研究の目的は、令和5年度の募集要項によると、日本大学の教学に関する基本方針に基づいて、教育の基盤となる、時代に即した国際的水準の研究活動を展開するため、社会で必要とされる分野の発展につながる「独創的かつ先駆的な研究成果の創出」が期待できる研究課題に対し、本学が重点的に支援し、本学の研究活動の更なる活性化を図ることとされています。研究の成果を積極的に外部に発信することにより、本学のブランドイメージの向上に繋げることを期待するものです。この特別研究の1研究あたりの助成金額は、2年間で総額最大1億円です。
　また、プロジェクトの遂行に際し、将来的に世界で活躍できる若手研究者及び大学院学生の育成にも十分配慮することが求められています。なお、採択課題の研究代表者及び研究分担者は、採択された翌年度から5年間、国の科学研究費助成事業の特別推進研究、新学術領域研究、学術領域変革研究A、基盤研究S・A及びこれに準ずる省庁、民間等の競争的研究資金へ、プロジェクトとして申請を行うことが義務となっております。なお交付が決定した特別研究は、年度末に中間評価を行い、その結果によっては研究期間の短縮及び研究費の減額がなされる場合があります。
　令和5年4月7日開催の学部長会議で、令和5年度日本大学特別研究が審議され、令和5年度新規採択研究として、生物資源科学部の糸井史朗教授が研究代表者の「生合成機構が明らかとなっていない生物毒テトロドトキシンの謎を解く」及び同学部の窪田　聡教授が研究代表者の「植物フェノタイピングと根域環境制御を統合した脱炭素型スマート農業技術の開発」が交付決定されました。両研究ともに研究期間は令和5年度及び6年度の2年間で、令和5年度の交付額はそれぞれ4,990万円及び4,709万円でした。
　また、学長ブログ第4号でお伝えしましたが、令和4年度に採択された特別研究である理工学部の山中新太郎教授が研究代表者の「日本大学災害ソサエティの構築と災害用パーソナル・アラートの研究開発」及び医学部の山下裕玄教授が研究代表者の「執刀医と手術助手のインターラクションに基づいた次世代型手術システムの開発基盤研究」は、令和5年度も継続研究として助成金の交付が決定され、令和5年度の交付額は、それぞれ5,000万円及び4,996万円でした。
　日本大学特別研究は、国際水準の研究を展開し、その成果を教育へ反映するとともに、次世代の若手研究者の育成を目的としており、本学の研究力と教育力の向上に資するものです。学生の皆さん、研究成果を大いに期待してください。

日本大学学長

酒井　健夫